自家消費型｜太陽光発電ＥＭＳ制御システム

特 徴

「自家消費型」だから重要となる「設計力」

売電する場合、できるだけ多くの太陽光発電設備を設置すれば良いのですが、「自家消費型」の場合、その言葉どおり、発電した電気を無駄なく効率的に設置した建物で利用しなければなりません。
そのため最適な設計を行うには「まずどのように電気を使っているのか？」の現状把握が大切で、次に、設置工事費及び電力単価の相関から、「どれだけの太陽光発電設備を設置すれば費用対効果が最大化されるのか？」を考えることになります。

長年EMSの導入を通じて、様々な建物の電力需要データを分析してきた弊社だからこそ発揮される「設計力」という強みを活かして、ご提案をさせていただきます。

「自家消費型」太陽光発電のみでは「従量料金」「再エネ賦課金」削減がメイン

発電した量に応じて、従量料金・再エネ賦課金にあたる電気料金が削減。
発電しない夜間や雨天にデマンドが発生することがあり、基本料金の削減は不安定。

プラスEMSで基本料金の削減も「安定的」かつ「より多く」

買電量、発電量をEMSにより計測監視し、デマンドが発生しそうな場合に、自動的に空調制御を行うことによって、契約電力を抑え基本料金も削減します。

夏場に電力需要のピークを迎える建物では、太陽光発電を自家消費することで、朝と夕に電力ピークがシフトします。

真昼に比べて建物の空調利用に余裕のあるこの時間帯に、空調の運転をセーブすることで建物のデマンドを抑えます。

夏には雨天で発電が期待できないが、気温が高いため電力需要の大きい日があります。

通常太陽光発電単体では、この日は何もできません。
EMSにより朝方のピークに空調の運転をセーブすることで、建物のデマンドを抑えます。

夏場に電力需要のピークを迎える建物では、太陽光発電を自家消費することで、朝と夕に電力ピークがシフトします。

真昼に比べて建物の空調利用に余裕のあるこの時間帯に、空調の運転をセーブすることで建物のデマンドを抑えます。

夏には雨天で発電が期待できないが、気温が高いため電力需要の大きい日があります。

通常太陽光発電単体では、この日は何もできません。
EMSにより朝方のピークに空調の運転をセーブすることで、建物のデマンドを抑えます。

プラスEMSで空調の「従量料金」「再エネ賦課金」も削減

デマンドが発生しそうな場合だけでなく、年間を通して温湿度センサーにより室内環境を計測監視することで、「冷やしすぎ」「暖めすぎ」といった空調の無駄を発見し自動的に制御することで、空調にかかる「従量料金」「再エネ賦課金」も削減します。

プラスEMSで電力の「見える化」

買電量、発電量だけでなく、用途別に電力計測することが可能です。
表やグラフで電力の利用状況を「見える化」することで、太陽光発電導入後に変化する買電量の推移を把握して、より効果的な運用改善を行うこともできます。

補 足

なぜ「自家消費型」がおすすめなの？？

太陽光発電設備が安くなった

2012年の固定価格買取制度以降市場が拡大し、パネルなど製品の価格低減が進みました。

50kW の太陽光発電設備で投資額を比較すると

• 2011年：2,340万円 @46.8万円/kW
• 2021年： 750万円 @15.0万円/kW

▼
10年前の3分の1以下に

電気を電力会社から買うより、発電した方が安い

太陽光発電設備の価格低廉が進んだ結果、一般的な高圧向け買電単価を下回る場合が増加しました。

電気は購入するより自ら発電して使うのが最も経済的。

電力会社からの買電単価は今後増加傾向

電気料金に加算されている再エネ賦課金は再生可能エネルギーの発電買取量の増加に伴い、これまで右肩上がりで増加しており、今後10年程度は増加傾向が継続見込み。

また、日本国として国際的に約束したCO2削減目標を達成するために、今後様々な政策が実行される中で、さらなる電気料金の増加見込み

システムイメージ

モデルケース

EMSを同時稼働させることで、回収年数が短縮！

導入支援

グリーン電力証書の活用

経済性重視の場合、太陽光発電を自家消費した分について、環境価値を証書化することにより、売却収入を得ることができます。
逆に、環境性重視の場合、太陽光発電で賄えない買電量について、追加的に証書を購入することで、再エネ利用を高めることができます。

補助金の活用

環境省の補助事業として、設備容量に応じて定額の補助が実施されています。
申請にあたっては、停電時でも電力を利用できる自立運転機能を備えたシステムであること等の要件があります。