EMI株式会社は、EMS(エネルギー・マネジメント・システム)による空調の自動制御で、省エネ・省コストの仕組みを提供する会社です。

エネルギー・マネジメント・システムの略。
エネルギー使用設備(例:照明・空調等)の使用状況を自動収集・見える化することで、無駄がいつ、どこで発生しているかを明確にし、最適な環境を保ちながら不要エネルギーを削減(CO2削減にも貢献)するなどの最適化を図る監視・制御コンピュータシステムの略称です。

 EMS導入実績
全国800以上 
EMS「エネ達」の導入を通じた長年のノウハウから、
当社だからこそ可能な、現場に寄り添ったサービスを提供します。
業態やエリア、お客様の状況・事情に合わせ、EMSを通じた有用なサービスをご提案します。
事業紹介 サービス一覧

NEWS

2023.06.16NEW

WEBサイトをリニューアルいたしました。

2023.05.11NEW

【ニュースリリース】
EMIと山陰酸素工業がエネルギー管理事業における事業深化の実現を目指し業務提携を開始
詳細はこちら (PDF)>>

2022.09.12

高騰する電気料金!なぜなの?そして対策は?

今起きている「電気料金高騰」。
今後ますます高騰する可能性も。
それには様々な要因が・・。

「電気代はなぜ高騰するの?一体何が起きているの?」
「電気代削減にはどんな対策、どんなプランを選べばいいの?」

今こそかしこく電気とお付き合いするタイミング。
これからの電気代や削減について一緒に考えましょう。
詳細はこちら>>

2021.12.17

カラー舗装用セラミックス骨材「タフバーン」の商標をAGCセラミックス株式会社より譲り受けました。
(詳細はこちら:外部サイト)  EMI総合コーポレートサイト|土木資材事業>>

2021.10.27

「自家消費型」太陽光発電・EMS制御システムのご案内

「自家消費型」太陽光発電とEMS連動により「安定的」かつ「より多く」の電気料金削減が見込める仕組み。
長年EMSの導入を通じて、様々な建物の電力需要データを分析してきた弊社だからこそ発揮される「設計力」という強みを活かして、皆さまにご提案をさせていただきます。
詳細はこちら>>

2021.06.10

本年も「令和3年度 先進的省エネルギー投資促進支援事業」のエネマネ事業者に登録しました。
EMIが補助金事業選定から申請を含む一連のサポートとアドバイスをお届けします。

2021.02.01

エネ達 効果保証サービス スタート!

業界初!電気料金の効果保証で「安心の省エネ」が実現!他社にはない、EMIだけのお客様に徹底的に寄り添う「省エネ保証」がこれからの「安心」を提供します。
※従量料金も含めた包括的な効果保証としての業界初。EMSのエネ達3導入オプションサービスです。
詳細はこちら>>

2020.04.17

本年度もCO2ポテンシャル削減事業の診断機関になりました
環境省CO2削減ポテンシャル診断事業における、ポテンシャル診断機関に登録をしました。
「プロの手を借りたいけれど、費用が・・・」とお困りの事業者様、ご相談から承りますのでぜひご検討いただきお気軽にお問い合わせください。
詳細はこちら>>

2020.04.08

緊急事態措置 実施期間の対応
当社へのお問い合わせ、EMIサービス窓口については、
平日・休日ともに9:00~21:00の対応とさせていただきます。
何卒ご理解賜りますようお願いいたします。 (外部サイト)  http://sii.or.jp/cutback27/first.html

2019.11.20

【新サービスのご案内】
エネルギー削減保証サービス:eSAVE(エネセーブ)

今ある設備・環境はそのままに、初期費用ゼロでスタートできるエネルギーコスト削減サービス。安心の削減効果保証だから導入リスクはぜロで運用できます。お客様のコスト削減に貢献します!
詳細はこちら>>

2019.05.15

本年も「平成31年度 エネルギー使用合理化等事業者支援事業」のエネマネ事業者に登録しました。
EMIが補助金事業選定から申請を含む一連のサポートとアドバイスをお届けします
(外部サイト)  詳細はこちら>>

2019.04.25

CO2ポテンシャル削減機関になりました。

本年も環境省が主管するCO2削減ポテンシャル診断事業における、ポテンシャル診断機関に登録をしました。
「プロの手を借りたいけれど、費用が・・・」とお困りの事業者様、ご相談から承りますのでぜひご検討いただきお気軽にお問い合わせください。
詳細はこちら>>

2019.04.01

電話番号のおかけ間違いにご注意下さい。

この頃、他社様宛にお掛けされるはずの電話内容が、当社の電話番号にかかる「間違い電話」を大変多く受けております。
間違って当社にかかる問い合わせ内容は主に以下でございます。
・個人様向けの電気小売の解約について
・インターネット接続サービスの解約について
当社は個人様向けのサービス提供は行っておりません。
詳細はこちら>>

2018.10.01

導入事例ページを追加しました。 | 社会福祉法人 小田原福祉会 様

2018.06.05

【新サービスのご案内】
CO2ポテンシャル削減機関になりました

環境省が主管するCO2削減ポテンシャル診断事業における、ポテンシャル診断機関に登録をしました。
・プロのエネルギー診断員による本格的な省エネルギー診断を、全額補助金にて実施。
・さらに省エネ効果の高い設備更新には、工事費用を対象とする補助事業を活用可能。
「プロの手を借りたいけれど、費用が・・・」
とお困りの事業者様。
ご相談から承りますのでぜひご検討いただきお気軽にお問い合わせください。

2018.04.28

本年も「平成30年度 エネルギー使用合理化等事業者支援事業」のエネマネ事業者に登録しました。
EMIが補助金事業選定から申請を含む一連のサポートとアドバイスをお届けします。
詳細はこちら>>

2018.04.09

導入事例ページを追加しました。 | 横浜市様 公共建築物ESCO事業

2018.03.16

省エネ施工会社の皆様へ

29年度補正予算「省エネルギー革命促進事業」エネルギー見える化装置の導入にEMIの「見える化装置」がお役立ていただけます。
上記事業においては改修設備のエネルギー計測(見える化装置の設置)が必須となります。
従来のSDカード記録方式のロガーでは「現場往訪」「計測エラー」にはじまる様々な負荷が施工会社様にとってネックではないでしょうか。
EMIの見える化装置「エネ達mini」ならその負荷軽減に大きく貢献します。

・面倒な初期設定不要
・遠隔地からデータ確認が可能 etc

詳細はお気軽にお問い合わせください。

2018.03.02

EMIのサービス「省エネ設備更新の補助金活用サポート」
省エネのための設備更新にはさまざまな補助金が用意されています。EMIが補助金事業選定から申請を含む一連のサポートとアドバイスをお届けします。
詳細はこちら>>

2017.09.19

導入事例ページを追加しました。 | 株式会社さんれい製造 安来工場 様

2017.09.04

導入事例ページを追加しました。 | 株式会社山陰放送 様

2017.07.28

京都BEMS事業に[エネ逹]を登録しました。
京都府内の中小企業様が事業所に導入するBEMSについて、費用の1/2が補助金として助成されます。

2017.07.24

導入事例ページを追加しました。 | 洛和会ヘルスケアシステム 様(介護施設編)

2017.07.10

導入事例ページを追加しました。 | 洛和会ヘルスケアシステム 様(病院編)

2017.06.19

導入事例ページを追加しました。 | 株式会社ワンダーコーポレーション 様

2017.06.13

導入事例ページを追加しました。 | 真宗大谷派 東本願寺 様

2017.04.28

株式会社プランテック総合計画事務所と共に「平成29年度 エネルギー使用合理化等事業者支援事業」において、エネマネ事業者として登録を行いました。
(外部サイト)  http://sii.or.jp/cutback29/first.html

2017.03.28

導入事例ページを追加しました。 | 株式会社鳥取銀行 米子営業部 様

2017.01.31

EMIは2017/2/15(水)〜2/17(金)に東京ビッグサイトで開催される「ENEX2017」に出展します。関東経済産業局が開催する「省エネルギーフェア2017」ブース内で、エネ達シリーズや省エネの事例紹介だけでなく、EMIが新たに展開するサービスの紹介も行います。入場は無料ですので、ぜひお越し下さい。
(外部サイト)  ENEX2017 >>

2016.05.27

本年度も株式会社プランテック総合計画事務所と共に「平成28年度 エネルギー使用合理化等事業者支援事業」において、エネマネ事業者として登録を行いました。
(外部サイト)  http://sii.or.jp/cutback28/first.html

2015.06.17

昨年度に引き続き、株式会社プランテック総合計画事務所と共に、「平成27年度 エネルギー使用合理化等事業者支援事業」において、エネマネ事業者として登録を行いました。
(外部サイト)  http://sii.or.jp/cutback27/first.html

2015.03.20

平成26年度補正予算「地域工場・中小企業等の省エネルギー設備導入補助金/地域工場・オフィス・店舗等省エネルギー促進事業(B類型)」において、引き続き「エネマネ事業者」として登録しています。
(外部サイト)  http://sii.or.jp/category_b_26r/first.html